2025年6月4日(水)〜6月6日(金)の3日間、東京ビッグサイトにて開催された「第5回デジタル化DX推進展」を取材しました。第5回デジタル化・DX推進展では、初期投資を抑えつつ現場の課題を解決する具体的なソリューションが多数紹介されていました。本記事では、100以上にも及ぶ出店の中から3つの展示をピックアップして“中小企業の工場が今すぐ始めたいDXの第一歩”をテーマに展示会の様子をレポートします。

「第5回デジタル化・DX推進展」(東京会場)の概要

名称第5回 デジタル化・DX推進展(ODEX)
会期2025年6月4日(水)~6日(金)10:00~17:00
会場東京ビッグサイト 東1~3ホール
主催デジタル化・DX推進展 実行委員会(運営:株式会社イノベント)
公式HPhttps://odex-telex.jp/

たった6時間で本質的課題を抽出!|ASIMOV ROBOTICS株式会社

ASIMOV ROBOTICS株式会社は、中堅・中小企業向けにRPAを始めとしたローコード、ノーコードツールの導入を進め、最適な業務フローに導く会社です。独自のヒアリングメソッドで会社全体の課題を抽出し、業務フローチャートの他、課題一覧、具体的な改善ソリューションのご提案、DX推進のロードマップご提案図などで 約50ページの報告書をなんと6時間のヒアリングで作成します。

「徹底支援で効率化魂に火をつける」というビジョンのもと中小企業の現場を知り尽くした企業です。ビジョンの通り熱い思いを藤森CEOから直接お話を聞くことができ、取材をした私にも熱い思いが伝播してきました。

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「何が問題なのかわからない。」「属人化していてこの人が辞めたら成り立たない。」などの困り事に向き合い、これまで多くの企業の問題を抽出し解決まで伴走してきました。お客様からは「残業が減った」「引き継ぎが楽になった」などの声があるそうです。

自動でマニュアルを作成!|株式会社BluePort

株式会社BluePortは、主にデジタルマニュアルの作成を通して人材を育成していくことを目指す企業です。今回は取込→編集→出力の3ステップでマニュアルを作成する製品「iTutor」をご紹介します。

従来使用していた紙のマニュアルを取込むことで簡単にデータ化し、Power Pointのような操作で簡単に動画コンテンツを作成をすることができます。これにより、従来の紙のマニュアルや人伝えの方法でよくある「うまく意図が伝わらない。」「指導方法が人によってバラバラ。」などの問題を解決することができます。私もマニュアルが属人化されていて、「人によって言っていることが違うな。」という経験がありました。「iTutor」を導入した企業からは、「研修の費用が減った。」「結果的にミスが減り、生産が上がった。」という声を多くもらっているそうです。

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あらゆる帳票をデータ化!自動でデータ入力!|AI inside株式会社

AI inside 株式会社は、生成AI・LLMや自律型AIの研究開発と社会実装を行うテックカンパニーです。今回はあらゆる帳票をデータ化し、データ入力業務を自動化するAIエージェント「DX Suite」をご紹介します。

活字はもちろん手書きやFAXで送られてきた資料も簡単に読み取ることができ、今まで時間のかかっていたデータ入力業務の自動化が可能になります。「資料をデータ化したいけどうちはFAXメインだしな…」「大量のデータを入力するための人が足りない!」などの問題に対して効果的なソリューションです。

“AI” inside “X” というビジョンのもと様々な環境にAIが溶け込むこむように実装され、「誰もが意識することなくAIの恩恵を受けられるようにしたい」という想いから開発されました。取材をさせていただいた方の、「AIをバディ(相棒)として考えて、共に幸せを作る」という思いに私も共感しました。

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最後に

今回は「中小企業の工場が今すぐ始めたいDXの第一歩」というテーマで取材しました。取材の際、「お客様に喜ばれた体験はなんですか?」ということを伺いました。肌感のある実際の声を聞くことに重きをおき具体性を持たせて書かせていただきました。これらの企業の取り組みから見えてくるのは、単なるツールの導入に留まらない、企業の根本的な課題解決と持続的な成長への貢献です。デジタル技術は、業務の非効率性、情報の属人化、人手不足といった現代の企業が抱える共通の悩みに効果的なソリューションを提供しています。今後、AIやデジタル技術はさらに進化し、これらのソリューションはより一層、個別企業のニーズに合わせたパーソナライズされた形で提供されるようになるでしょう。企業の規模や業種に関わらず、これらの技術をいかに戦略的に導入し、活用していくかが、変化の激しい現代において競争優位性を確立し、持続的な発展を遂げるための鍵となります。

今回の取材を通じて、デジタル変革が単なる流行ではなく、企業の未来を形作るための不可欠な要素であることが強く感じられました。